CXOAgency
CXO Agency / プラン内容

必要な役割を、必要な分だけ。

経営全般に伴走する「経営参謀プラン」と、組織・財務それぞれに特化した専門コースをご用意しています。まずは無料相談で、貴社に必要な役割をご提案します。

月額 10万円 から 契約期間 最低6ヶ月 すべて 税別 表記
Plate 01 — 料金プラン

ベースプランと、2つの専門コースThe Plans

まず「経営参謀プラン」で経営全般の意思決定に伴走します。組織・人材の課題は CHROコース、財務・資金の課題は CFOコース が、設計から実行まで踏み込んで支援します。

ベースプラン

Base / 経営参謀

経営参謀プラン

Strategic Advisor
¥10万円 / 月
税別 / 最低6ヶ月
  • 月1回、Web会議による経営ミーティング
  • 電話・メールサポート
  • 面談ごとの論点整理・意思決定の伴走
  • 事業・組織・財務、経営全般のご相談に対応

経営の意思決定を、経験豊富な参謀と一緒に進めたい企業に。

このプランで相談する

専門コース(各 月額20万円・税別)

Course / CHRO

CHROコース

Chief Human Resource Officer
¥20万円 / 月
税別 / 最低6ヶ月
  • 経営参謀プランの支援内容を含む
  • 人事評価制度の再設計(「査定」から「成長エンジン」へ)
  • 等級・キャリアパス・報酬制度の設計
  • 人材育成・目標設定の仕組みづくり
  • 採用設計・組織開発の支援

人と組織の成長を、仕組みで加速したい企業に。

このコースで相談する
Course / CFO

CFOコース

Chief Financial Officer
¥20万円 / 月
税別 / 最低6ヶ月
  • 経営参謀プランの支援内容を含む
  • 資金調達・金融機関との折衝
  • 予実管理・管理会計の整備
  • KPI設計と業績管理の仕組みづくり
  • キャッシュマネジメント・財務戦略

財務基盤を固め、成長投資の意思決定を強くしたい企業に。

このコースで相談する

契約期間 最低6ヶ月から。以降は1ヶ月単位で継続・終了を選べます。
初期費用 なし。 お支払い 月額・翌月末払い。 コース併用 CHRO・CFO の同時利用は個別お見積り。

Plate 02 — プラン比較

役割と含まれるものWhat's Included

項目経営参謀プラン
月額10万円
CHROコース
月額20万円
CFOコース
月額20万円
主な役割経営全般の参謀・壁打ち組織・人材/人事評価制度財務・ファイナンス
Web会議・ミーティング月1回月1回月1回
電話・メールサポート対応対応対応
意思決定の伴走・論点整理
人事評価・等級・報酬の設計と実行相談ベース○ 設計・実行
人材育成・目標設定の仕組みづくり相談ベース○ 設計・実行
資金調達・管理会計・KPI設計相談ベース○ 設計・実行
最低契約期間6ヶ月6ヶ月6ヶ月

全プラン共通

  • 秘密保持契約(NDA)を締結したうえで開始
  • 経営課題の相談範囲に制限なし(事業・組織・人材)
  • 担当は COO・CFO・CHRO・経営参謀の経験者
  • 効果が見込めない場合はいつでも終了可能
Plate 03 — 料金の考え方

役員クラスの人材を、採用せずにThe Logic

CHRO や CFO を正社員で採用すると、役員報酬に加えて採用コスト・社会保険・教育コストがかかり、成果が出るまでにも時間を要します。CXO代行なら、経験豊富なプロ人材を必要な分だけ、月額で活用できます。

経営参謀プランで年間120万円、専門コースで年間240万円(いずれも税別)。役員クラスの人材を1名採用する場合の総コストを、大きく下回る水準です。

※ 比較はイメージです。実際の金額は企業規模・委託内容により個別にお見積りします。

年間コストの目安
経営参謀プラン
約120万円
CHRO / CFO コース
約240万円
役員クラスの採用
報酬+採用+教育
Plate 04 — 料金についてのご質問

よくあるご質問Pricing FAQ

初期費用はいただきません。外部専門家の起用や出張が必要な場合は、事前にお見積りのうえ実費をご相談します。
併用いただけます。料金は個別にお見積りします。まずは無料相談で、優先すべき領域を一緒に整理します。
最低契約期間(6ヶ月)の経過後、翌月からのプラン・コース変更を承ります。課題の進み方に合わせて調整いただけます。
無料相談で現状の課題をお伺いし、経営参謀・CHRO・CFO のどれから始めるべきかをご提案します。まずはお気軽にご相談ください。

まずは無料相談で、必要な役割をご提案します。

秘密保持契約のもと、現在の経営課題と人事評価制度を診断します。